【300人に調査】カーボンニュートラルは世の中に浸透している？　環境問題への関心まとめ

2020年10月、政府は2050年までに「カーボンニュートラル」を目指すことを宣言しました。

ここ数年間でSDGs（持続可能な開発目標）の取り組みに力を入れる企業についての話題を耳にすることが増えてきましたが、一方で消費者のカーボンニュートラルに対しての意識はどうなっているのでしょうか？

このたびアスグリでは全国の男女300名を対象に、「カーボンニュートラルに関する意識」についてのアンケートをおこないました。

「カーボンニュートラルに関する意識アンケート」調査

①地球温暖化問題の取り組みは必要だと思いますか？

88.3％の方が何かしらの取り組みが必要であると考えています。

②日本は2050年にカーボンニュートラルを目指す宣言をしていることをご存知ですか？

66％の方が「知っている」と答えており、現時点で半数以上の方が認知していることがわかりました。

カーボンニュートラルについては以下の記事をご覧ください。

関連記事　カーボンニュートラルとは

③環境イニシアチブの「RE100」についてご存知ですか？

一方で、「RE100」については10.3％の方しか知らず、現時点での認知度はかなり低い様子が伺えます。

④RE100企業の製品やサービスを積極的に買いたい、または使用したいと思いますか？

半数以上の方が「RE100企業の製品を積極的に買いたい」と考え、「そう思わない」と答えた方は11.7%となりました。

また、「そう思う」と答えたユーザーの属性を調べると

30代と40代がボリュームゾーンとしてRE100企業の製品に意識が向いてることがわかりました。

男女比で見ると

という割合となり、RE100企業の製品に対して男女での関心の差はあまりないようです。 

RE100については以下の記事をご覧ください。

関連記事　RE100とは

⑤カーボンニュートラルの達成やRE100の達成には再生可能エネルギーの普及拡大が必要だと思いますか？

78％の方が「そう思う」と回答しています。

⑥原子力はCO²を排出しないクリーンエネルギーです。再稼働が必要だと考えますか？

50％が「そう思う」と回答し、「そう思わない」と答えた方は17.6%となりました。

⑦地球温暖化対策、SDGs（持続可能な開発目標）の意識から消費行動が変わると思いますか？

こちらの質問に関しては、89.3％の方が「はい」と回答しています。

「はい」と答えた方の具体的な行動については以下のような回答が得られました。

「その他」の回答

「その他」には下記のような行動が回答として得られました。

【①日々の節約行動】

• アイドリングストップ、ゴミの分別、電気をこまめに消す
• 節電や家庭で無駄な資源を出さないように心がけていきたい
• 節電節水など、エネルギーの無駄遣いをしないように心がける
• むやみやたらに物を買わない
• 必要なだけの電気を使ったり、購入商品に過剰包装ではないものを選ぶ
• 経済的な面もあるので、節約した暮らしを送る
• 服に関してはボロボロ寸前になるまで着続ける（部屋着などにする）
• 既に家中にある物で、できる範囲で環境を考慮した生活を意識する
• 出来るだけ物を買わず、買った後も廃棄せずリユースするよう努める
• 光熱水費の節約、リデュース・リユース・リサイクルなどを心掛ける

【②消費活動の改善】

• 消費後のゴミや余剰エネルギーの排出が少ない製品やサービスを優先的に購入・使用する
• リサイクル可能なパッケージのものを購入するなど、SDGsの考え方が定着すれば小さな買い物ひとつでも購入意識は変える
• 環境配慮のない企業やサービスを使わない
• 環境への負担が大きいものを手放したり買い控えたりする（スポーツカー等）
• 個人の消費行動だけでなく企業の消費行動も根っこから変える（イベント商戦をやめるなど）
• 地産地消で燃料の使用を削減する

【③廃棄物への意識改善】

• 食品の廃棄量を減らす、ゴミの分別とリサイクル

地球温暖化対策、SDGs（持続可能な開発目標）の意識から消費行動が変わると思いますか？の質問に対して「いいえ」と答えた方からは、その理由に関して、以下のような回答が得られました。

【①経済的な理由】

• 環境に配慮した消費行動をとるには、配慮しない時よりも高額な費用が掛かると思うため、なかなか踏み出せないと思う
• 環境問題に対して、きちんと理解出来てないと消費行動に繋がらないと思う。環境保全のための商品は、していない商品に比べて割高になっていたりするので、どういう意図があってこの値段なのか理解されてないと購買に繋がらないと思う
• 現在不景気で支出を控える家庭が多い状況なので、RE100などを意識したとしても結局価格面を見て安い製品を選ばざるをえなくなると思う

【②効果の不透明さに関する懸念】

• 地球温暖化に効果がある消費行動を、どれだけの個人が行えば地球の温暖化を予防できるかがデータで示されないと具体的なことが言えないと思う
• 太陽光発電や再生可能エネルギーにするなどは自宅ではできないし、SDGsに対する企業の取り組みも具体的にはよくわからないため

SDGsという言葉はよく聞くようになりました。実際に消費行動を意識されているという結果もでています。

しかしながら、「実際にはどんなことが行われているのか？」「本当に効果があるのか？」といった点についてまだ不透明な点もあります。

SDGsに貢献する代表例としては、再生可能エネルギーのひとつである「太陽光発電」の活用です。詳しくは以下の記事をご覧ください。

関連記事　太陽光発電とSDGsの関係

また、企業の取り組みの代表例は「脱炭層経営」です。以下の記事では、脱炭素経営の事例もあわせて紹介しています。

関連記事　脱炭素経営とは

カーボンニュートラルに関する意識調査まとめ

全国の男女300名を対象に、「カーボンニュートラルに関する意識」についてのアンケートを実施したところ、以下のような結果がわかりました。

当サイトでは、2050年カーボンニュートラルの実現を目指し、環境問題に関連したテーマを詳しく解説しています。もっと詳しく知識を深めたい、という方は、ぜひ他の記事もあわせて参考にしてください。

→再生可能エネルギーの記事一覧

アスグリ編集部

株式会社ＧＲＩＴＺ

運営元である株式会社GRITZは、野立て太陽光発電所を土地取得－開発－販売まで自社で行っています。自然環境に影響が出ないように、耕作されていない農地（休耕地）に野立て建設しています。自然エネルギーの普及は、脱炭素社会を目指すうえでは欠かせません。当社のビジネスを通じて、カーボンニュートラルな地球に貢献することをミッションとしています。